転職活動を1回もしませんでした|落ちると思った理由を数字に当てた話

落ちるほうが多くなるのは、55歳からでした。私はそれを確かめないまま、転職活動を1回もしませんでした。

会社を辞めたとき、求人を見ることさえしていません。

この記事でわかること

  • 動かない理由には、計算のものと気持ちのものがあること
  • 「年齢で条件が落ちる」を統計に当てるとどうなるか
  • 「周りに転職した人がいない」は事実だと確かめられること
  • 自分の理由がどちらなのかを見分ける方法
目次

結論:性質の違う2つが、混ざっていました

動かなかった理由は2つありました。片方は数字で確かめられて、もう片方は確かめようがないものでした。

動かない理由が計算によるものと気持ちによるものに分かれることを示した図解

1つ目は、年齢と勤続年数から考えて、転職しても条件が落ちると思っていたことです。

2つ目は、いまさら誰かに雇われるのが嫌だったことです。

並べて書くと似て見えますが、性質がまったく違います。

1つ目は計算です。だから外に数字があって、確かめられます。2つ目は気持ちです。確かめようがありません。

私は当時、この2つを分けていませんでした。「もう年齢的に無理だから」と自分に説明していましたが、正直なところ、後者のほうが大きかったと思います。

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「年齢で条件が落ちる」を数字に当てました

書くにあたって、当時の自分の思い込みを確かめました。

年齢階級別に転職で賃金が増加した割合と減少した割合の差を示した図解

厚生労働省の令和6年 雇用動向調査に、転職した人の賃金がどう変わったかが、年齢階級別に載っています。

年齢 増加 減少 増加−減少
25〜29歳 46.3% 29.2% +17.1
30〜34歳 46.1% 24.2% +21.9
35〜39歳 45.5% 24.3% +21.2
40〜44歳 45.9% 29.0% +16.9
45〜49歳 46.4% 23.8% +22.6
50〜54歳 39.0% 28.2% +10.8
55〜59歳 27.4% 36.6% −9.2
60〜64歳 13.6% 60.9% −47.3

逆転するのは55歳です。54歳までは、すべての年齢階級で「増加」が「減少」を上回っています。

そして45〜49歳の+22.6は、25〜29歳の+17.1より大きいという結果でした。若いほど上がりやすい、という形にはなっていません。

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ただし、3割は下がっています

数字を出したので、反対側も書きます。

全体では増加40.5%に対して減少29.4%です。差はありますが、3割の人は下がっています。「転職すれば上がる」という話ではありません。

内訳を見ると、1割以上の増加が29.4%、1割以上の減少が21.7%です。上がる人も下がる人も、動くときは大きく動いています。

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10年で、この数字は動いています

私が「落ちる」と思っていた頃の相場とも、比べる必要があります。

転職で賃金が増加した割合と減少した割合の10年間の推移を示した図解

同じ調査の推移です。

平成27年(2015年) 令和6年(2024年)
増加した割合 35.6% 40.5%
減少した割合 33.5% 29.4%

増加が約5ポイント上がり、減少が約4ポイント下がりました。2015年はほぼ拮抗していたのが、いまは11.1ポイントの差がついています。

前年からの1年だけ見ても、「増加」が3.3ポイント、「1割以上の増加」が3.8ポイント上がっています。

古い相場で判断していると、ずれます。これは自分への反省でもあります。私が思っていた「年齢で落ちる」は、少なくとも当時よりは当てはまりにくくなっています。

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「周りに転職した人がいない」は、事実でした

もう1つ、思い込みだと思っていたことが事実だったところもあります。

年齢階級別の転職入職率を示した図解

同じ調査に、1年間で何%の人が転職したかという数字もあります。男性の年齢階級別です。

年齢 転職入職率
25〜29歳 15.1%
30〜34歳 10.3%
35〜39歳 7.9%
40〜44歳 6.8%
45〜49歳 6.0%
50〜54歳 5.1%
55〜59歳 5.4%

45〜54歳では、1年に5〜6%しか動いていません。20人に1人です。しかも私がいたのは運送で、周りは体力の限界か、委託になるかで辞めていきました。転職して条件が上がった人の話は、耳に入ってきません。

だから「周りに転職した人がいない」という感覚は、正しかったことになります。

ですが、ここが分かれ目です。見えないことと、損することは別です。5%の人が動いていて、その中では上がった人のほうが多かったというのが、さっきの表でした。

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もう1つの理由は、数字では動きません

ここまで書いておいて、私自身の判断は変わりません。

求人サイトを開いたまま手が止まっている様子

2つ目の理由が残るからです。「いまさら誰かに雇われるのが嫌だった」という気持ちです。

これは統計で覆せるものではありません。条件が上がると分かっても、雇われたくないなら、上がる転職に意味がありません。数字が答えを出せる質問ではないからです。

そして、この気持ちを軽く見ないほうがいいと思っています。長く働いた場所を辞めるとき、私は「キャリアを捨てる」感覚があって、なかなか踏ん切りがつきませんでした。行き先は決まっていたのに、辞められませんでした。

決めていないから動けないのではなく、決まっていても動けないことがあります。

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自分の理由が、どちらなのか

やることは1つです。

自分の理由が計算か気持ちかを見分ける手順を示した図解

「なぜ動かないのか」を書き出して、確かめられるものと、確かめられないものに分けてください。

「条件が落ちる」「年齢的に無理」「この業界では潰しがきかない」は、全部、確かめられる側です。求人を見るだけなら辞めなくてもできますし、この記事の表で自分の年齢の欄も見られます。

「やりたくない」「雇われたくない」「あの働き方に戻りたくない」は、確かめようがない側です。そして確かめる必要もありません。

分けたあとが本題です。

確かめられる側だけで止まっているなら、確かめれば済みます。確かめずに諦めているなら、それはもったいない話です。

確かめられない側が理由なら、数字をいくら見ても動きません。そのときは、雇われない形を考えるほうが早いです。

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よくある質問

年齢が上がると転職で給料は下がりますか

令和6年の雇用動向調査では、55歳から「減少」が「増加」を上回ります。55〜59歳は増加27.4%に対して減少36.6%、60〜64歳は増加13.6%に対して減少60.9%です。

一方で54歳までは全階級で増加が減少を上回っており、45〜49歳は+22.6ポイントと、25〜29歳の+17.1ポイントより大きくなっています。年齢だけで一律に下がる、という形ではありません。

転職すれば給料は上がりますか

上がるとは言えません。全体で増加が40.5%、減少が29.4%、変わらないが28.4%です。差はありますが、約3割の人は下がっています。

内訳では1割以上の増加が29.4%、1割以上の減少が21.7%です。動くときは、上下どちらにも大きく動いています。上がる前提で計画を立てるのは危険です。

昔と比べて変わっていますか

変わっています。増加した割合は平成27年の35.6%から令和6年の40.5%へ、減少した割合は33.5%から29.4%へ動きました。10年で増加が約5ポイント上がり、減少が約4ポイント下がっています。

前年からの1年だけでも、増加が3.3ポイント、1割以上の増加が3.8ポイント上昇しています。数年前の相場で判断すると、ずれる可能性があります。

周りに転職した人がいません

それは事実である可能性が高いです。同じ調査の年齢階級別転職入職率は、男性の45〜49歳が6.0%、50〜54歳が5.1%です。1年で20人に1人ほどしか動いていません。

ただし見えないことと、損することは別です。動いている5%の中では、賃金が増えた人のほうが多いという結果になっています。周りにいないことは、条件が悪いことの証明にはなりません。

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この数字はどう読めばいいですか

対象は転職入職者、つまり実際に転職した人です。転職しなかった人は入っていません。また注記により、自営業からの転職入職者は含まれていません。

だから「転職すれば誰でもこうなる」という数字ではありません。動いた人の中での内訳です。自分に当てはめるときは、この前提を外さないでください。

辞める前に条件を調べられますか

調べられます。求人を見ることも、エージェントに登録して話を聞くことも、在職中にできます。辞めてから調べる決まりはありません。

順番としては、条件を確かめてから辞めるかどうかを決めるほうが安全です。無収入で何か月暮らせるかを先に数字にしておくのも、同じ理由です。

行き先が決まっているのに動けません

私がそうでした。独立すると決めていて、勉強も始めていたのに、辞めると言い出すまでに時間がかかりました。長く働いた分、「キャリアを捨てる」感覚があったからです。

決まっていないから動けないのではなく、決まっていても動けないことがあります。動けない理由が手続きの問題なのか、気持ちの問題なのかを分けると、次にやることが見えます。

雇われたくない、は理由になりますか

なります。ただし、それが本当の理由なのかを確かめてください。条件が落ちるという計算のほうを表向きの理由にしていて、実際は雇われたくないだけ、ということがあります。私がそうでした。

理由が気持ちの側にあるなら、統計を見ても判断は変わりません。そのときは条件を比べる時間ではなく、雇われない形を調べる時間に使うほうが早いです。

まとめ:確かめられる側と、そうでない側に分ける

整理します。

  • 動かない理由には計算のものと気持ちのものがある
  • 「年齢で条件が落ちる」は、54歳までは増加が減少を上回っている
  • ただし全体でも約3割は下がっている。上がる前提では考えない
  • 10年で増加35.6%→40.5%、減少33.5%→29.4%と動いている
  • 45〜54歳の転職入職率は5〜6%。周りにいないのは事実。ただし損とは別

やることは、書き出して分けることです。

確かめられる側で止まっているなら、確かめれば済みます。確かめられない側が理由なら、数字を見ても動きません。どちらなのかが分かれば、次にやることが変わります。

私は後者でした。だから転職活動を1回もしないまま、独立を選びました。

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この記事を書いた人

元営業職・運送会社勤務を経て、現在フリーランスとして独立。

20代で営業職を経験しました。辞めると決めてから上司に伝えるまで、3ヶ月かかって無駄な時間をすごしました。自分で退職を切り出す難しさを経験した立場から、辞めたい人が損をしないための情報をまとめています。労働問題の専門家ではないため、法律の解釈が関わる部分については、公的機関や専門家の情報を必ず併記するようにしています。

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